電子商取引

被参照情報

'科目がある'としての参照元:

高等学校学習指導要領 2009年3月 告示

商業

'分野・科目・分類'としての参照元:

第18　電子商取引

１　目標 　情報通信ネットワークを活用した商取引や広告・広報に関する知識と技術を習得させ，情報通信ネットワークを活用することの意義や課題について理解させるとともに，情報通信技術を電子商取引に応用する能力と態度を育てる。

２　内容

(1) 情報通信技術の進歩とビジネス

ア　ビジネスの変化

イ　情報通信ネットワークの活用と課題

(2) コンテンツの制作

ア　ファイルの形式

イ　図形と画像

ウ　音声

エ　情報の統合

(3) ウェブデザインと広告・広報

ア　ウェブページ制作の手順

イ　デザインの基礎

ウ　ウェブページ制作の基礎

エ　ウェブページ制作の応用

(4) ウェブページの公開

ア　ネットワーク機器の種類と機能

イ　ハードウェアとソフトウェアの導入

(5) 電子商取引とビジネス

ア　電子商取引の仕組み

イ　企業間取引と企業・消費者間取引

ウ　電子決済の仕組みと方法

エ　電子商取引システムの作成

３　内容の取扱い

(1) 内容の構成及びその取扱いに当たっては，次の事項に配慮するものとする。

ア　指導に当たっては，情報通信ネットワークを活用した商取引や広告・広報に伴う課題について，具体的な事例を取り上げ，関係法規や情報モラルと関連付けて考えさせるとともに，利用者の立場に立ったウェブページを制作できるようにすること。

(2) 内容の範囲や程度については，次の事項に配慮するものとする。

ア　内容の(1)のアについては，情報通信技術の進歩に伴うビジネスの形態や広告・広報活動の変化を扱うこと。イについては，通信回線やインターネット接続サービスを提供する企業の役割及び電子商取引に伴う個人情報や知的財産の保護を扱うこと。

イ　内容の(2)のエについては，図形，画像及び音声を統合する方法を扱うこと。

ウ　内容の(3)のイについては，ウェブページの制作に必要な配色や構成などデザインの基礎を扱うこと。ウについては，広告や広報に関するウェブページを制作する方法を扱うこと。エについては，双方向で情報を送受信するウェブページを制作する方法及びデータベースと連携したウェブページを制作する方...

エ　内容の(4)のイについては，商取引や広告・広報を行うために必要なハードウェアとソフトウェアを導入し，情報通信ネットワークを構築する方法及びウェブページを公開する方法を扱うこと。

オ　内容の(5)のアについては，情報通信ネットワークを活用して商品売買や金融取引を行う仕組み，電子商取引によるビジネスを始めるための手順及び電子商取引に関する法規を扱うこと。エについては，商品広告，商品販売，代金決済などのウェブページを制作し，模擬的な電子商取引のシステムを構築させ...