畜産

https://w3id.org/jp-cos/UpperSecondary/2009/農業/畜産

詳細情報

学習指導要領(一部改正情報)
高等学校学習指導要領 2009年3月 告示
学習指導要領掲載順
67
学校種別
高等学校
科目名
Animal Husbandry Production and Management
ちくさん
畜産
英語表記出典
英語表記出典の名称
Upper Secondary School Curriculum Guideline English Version (Tentative Translation) (2018-03)
Upper Secondary School Curriculum Guideline English Version (Tentative Translation) (2018-03)
高等学校学習指導要領英訳版(仮訳)(平成30年3月)
高等学校学習指導要領英訳版(仮訳)(平成30年3月)
対応学習指導要領
高等学校学習指導要領 2018年3月 告示
高等学校学習指導要領 2018年3月 告示
関連リンク
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/1417513.htm
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/1417513.htm
Type
英語表記の出典
英語表記の出典
学習指導要領コード4桁目
9
学習指導要領コード4桁目に対応するFコード
A9
科目コード
74P9
F科目コード
A7A4UPA9
Type
科目等

被参照情報

'科目がある'としての参照元:
高等学校学習指導要領 2009年3月 告示
農業
'分野・科目・分類'としての参照元:
第9 畜 産
1 目標  家畜の飼育と畜産経営に必要な知識と技術を習得させ,家畜の特性や飼育環境を理解させるとともに,合理的な家畜管理と品質や生産性の向上を図る能力と態度を育てる。
2 内容
(1) 畜産の役割と動向
ア 畜産の役割と特色
イ 畜産物の需給の動向
(2) 家畜の生理・生態と飼育環境
ア 家畜の生理・生態
イ 飼育環境の調節
(3) 家畜と飼料
ア 家畜の栄養と栄養素
イ 消化吸収と栄養素の代謝
ウ 飼料の特性と給与
エ 飼料作物の栽培
オ 草地の管理
(4) 家畜の飼育
ア 家畜の選択
イ 飼育計画と管理
ウ 繁殖と改良
エ 施設の利用
オ 家畜の病気と衛生
カ 飼育の評価
(5) 家畜廃棄物の処理と利用
ア 家畜廃棄物の処理
イ 家畜廃棄物の価値とその利用
(6) 畜産経営の改善
ア 作業体系の改善
イ 生産と流通の改善
(7) 畜産の実践
3 内容の取扱い
(1) 内容の構成及びその取扱いに当たっては,次の事項に配慮するものとする。
ア 指導に当たっては,地域環境と安全に配慮した畜産物の生産から消費までの食料供給の仕組みを理解させること。
イ 内容の(2)から(4)までについては,観察や実習を通して,家畜の特性と飼育環境の相互関係から飼育環境の調節と制御について理解させ,家畜飼育に関する科学的な見方と実践力を育てること。なお,地域農業の実態や学科の特色に応じて,題材として適切な家畜を選定すること。
ウ 内容の(3)のエ及びオについては,地域農業の実態や飼料の需給の動向に応じて,題材として適切な飼料作物を選定すること。
エ 内容の(7)については,内容の(1)から(6)までと並行してあるいはそれらの内容を学習した後に取り扱うこと。
(2) 内容の範囲や程度については,次の事項に配慮するものとする。
ア 内容の(1)については,我が国を中心に,国際的な畜産物の生産,利用及び需給の動向について基礎的な内容を扱うこと。
イ 内容の(2)については,家畜の生理・生態と行動的な特性,環境要因が家畜に与える影響及び飼育環境の調節を扱うこと。
ウ 内容の(3)については,栄養素の家畜体内における代謝,粗飼料や濃厚飼料の給与,飼料の安全性などを扱うこと。
エ 内容の(4)については,品種の選定をはじめとする飼育計画や目標,飼料給与など飼育管理や繁殖管理の成績などの総合的な判断に基づく飼育評価など家畜の飼育と経営について体系的に扱うこと。ウについては,バイオテクノロジーを利用した改良の基礎的な内容を扱うこと。
オ 内容の(5)については,家畜廃棄物の適切な処理法や多様化する利用法について扱うこと。
カ 内容の(6)については,飼育形態,作業管理,生産費と流通の手段や経費など家畜生産の経営改善について基礎的な内容を扱うこと。また,安全な食品を供給するための食品トレーサビリティシステムなどについても扱うこと。
キ 内容の(7)については,実際に選定した家畜に関する一連の飼育及び経営の改善に取り組む活動を行うこと。なお,経営の改善に取り組む活動として起業的な内容についても扱うことができること。