ソフトウェア活用

https://w3id.org/jp-cos/UpperSecondary/2018/商業/ソフトウェア活用

詳細情報

学習指導要領（一部改正情報）

高等学校学習指導要領 2018年3月告示

学習指導要領掲載順

162

学校種別

科目名

Software Application

そふとうえあかいはつ

ソフトウェア活用

英語表記出典

英語表記出典の名称: Upper Secondary School Curriculum Guideline English Version (Tentative Translation) (2018-03); Upper Secondary School Curriculum Guideline English Version (Tentative Translation) (2018-03); 高等学校学習指導要領英訳版（仮訳）(平成30年3月); 高等学校学習指導要領英訳版（仮訳）(平成30年3月)
対応学習指導要領: 高等学校学習指導要領 2018年3月告示; 高等学校学習指導要領 2018年3月告示
関連リンク: https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/1417513.htm; https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/1417513.htm
Type: 英語表記の出典; 英語表記の出典

学習指導要領コード4桁目

H

学習指導要領コード4桁目に対応するFコード

UH

科目コード

84RH

F科目コード

A8A4URUH

Type

被参照情報

'科目がある'としての参照元:: 高等学校学習指導要領 2018年3月告示; 商業
'分野・科目・分類'としての参照元:: 第17　ソフトウェア活用; １　目標商業の見方・考え方を働かせ，実践的・体験的な学習活動を行うことなどを通して，企業活動におけるソフトウェアの活用に必要な資質・能力を次のとおり育成することを目指す。; (1) 企業活動におけるソフトウェアの活用について実務に即して体系的・系統的に理解するとともに，関連する技術を身に付けるようにする。; (2) 企業活動におけるソフトウェアの活用に関する課題を発見し，ビジネスに携わる者として科学的な根拠に基づいて創造的に解決する力を養う。; (3) 企業活動を改善する力の向上を目指して自ら学び，企業活動におけるソフトウェアの活用に主体的かつ協働的に取り組む態度を養う。; ２　内容１に示す資質・能力を身に付けることができるよう，次の〔指導項目〕を指導する。; 〔指導項目〕; (1) 企業活動とソフトウェアの活用; ア　ソフトウェアの重要性; イ　情報通信ネットワークの導入と運用; ウ　情報資産の保護; (2) 表計算ソフトウェアの活用; ア　オペレーションズ・リサーチ; イ　情報の集計と分析; ウ　手続の自動化; (3) データベースソフトウェアの活用; ア　データベースの重要性; イ　データベースの設計; ウ　データベースの作成と操作; エ　手続の自動化; (4) 業務処理用ソフトウェアの活用; ア　仕入・販売管理ソフトウェアの活用; イ　給与計算ソフトウェアの活用; ウ　グループウェアの活用; (5) 情報システムの開発; ア　表計算ソフトウェアによる情報システムの開発; イ　データベースソフトウェアによる情報システムの開発; ３　内容の取扱い; (1) 内容を取り扱う際には，次の事項に配慮するものとする。; ア　情報技術の進歩に留意して指導すること。また，情報を多面的・多角的に分析し工夫して表現する学習活動，情報の管理と提供の方法について考察や討論を行う学習活動及びソフトウェアを活用する具体的な場面を想定した実習を通して，企業活動においてソフトウェアを適切に活用することができるようにす...; イ　〔指導項目〕の(5)のア及びイについては，生徒の実態や学科の特色に応じて，その中からいずれか一つを選択して扱うことができること。; (2) 内容の範囲や程度については，次の事項に配慮するものとする。; ア　〔指導項目〕の(1)のイについては，情報技術の進歩に伴う通信手段の変化についても扱うこと。ウについては，情報を扱う施設における入退室の管理，ファイルとフォルダのアクセス権の設定などリスクを適切に管理し，情報資産を保護する方法について扱うこと。; イ　〔指導項目〕の(2)のイについては，標本を用いて母集団の傾向を推測する方法及び表計算ソフトウェアを活用した集計，分析，シミュレーションについて扱うこと。; ウ　〔指導項目〕の(3)のアについては，データベースの機能と役割，ロック機能及び障害対策についても扱うこと。; エ　〔指導項目〕の(4)については，業務の基本的な流れに係る各種業務処理用ソフトウェアの活用方法について扱うこと。; オ　〔指導項目〕の(5)については，ビジネスに関する情報を処理する簡易な情報システムの開発について扱うこと。