原価計算

https://w3id.org/jp-cos/UpperSecondary/2018/商業/原価計算

詳細情報

学習指導要領（一部改正情報）

高等学校学習指導要領 2018年3月告示

学習指導要領掲載順

159

学校種別

科目名

Cost Accounting

げんかけいさん

原価計算

英語表記出典

英語表記出典の名称: Upper Secondary School Curriculum Guideline English Version (Tentative Translation) (2018-03); Upper Secondary School Curriculum Guideline English Version (Tentative Translation) (2018-03); 高等学校学習指導要領英訳版（仮訳）(平成30年3月); 高等学校学習指導要領英訳版（仮訳）(平成30年3月)
対応学習指導要領: 高等学校学習指導要領 2018年3月告示; 高等学校学習指導要領 2018年3月告示
関連リンク: https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/1417513.htm; https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/1417513.htm
Type: 英語表記の出典; 英語表記の出典

学習指導要領コード4桁目

E

学習指導要領コード4桁目に対応するFコード

UE

科目コード

84RE

F科目コード

A8A4URUE

Type

被参照情報

'科目がある'としての参照元:: 高等学校学習指導要領 2018年3月告示; 商業
'分野・科目・分類'としての参照元:: 第14　原価計算; １　目標商業の見方・考え方を働かせ，実践的・体験的な学習活動を行うことなどを通して，原価情報の提供と活用に必要な資質・能力を次のとおり育成することを目指す。; (1) 原価計算，原価計算に関する会計処理及び原価情報の活用について実務に即して体系的・系統的に理解するとともに，関連する技術を身に付けるようにする。; (2) 原価計算，原価計算に関する会計処理及び原価情報を活用する方法の妥当性と課題を見いだし，ビジネスに携わる者として科学的な根拠に基づいて創造的に課題に対応する力を養う。; (3) 企業会計に関する法規と基準を適切に適用する力及び適切な原価管理を行う力の向上を目指して自ら学び，適切な原価情報の提供と効果的な活用に主体的かつ協働的に取り組む態度を養う。; ２　内容１に示す資質・能力を身に付けることができるよう，次の〔指導項目〕を指導する。; 〔指導項目〕; (1) 原価と原価計算; ア　原価の概念; イ　原価計算の特色と仕組み; (2) 原価の費目別計算; ア　材料費の計算; イ　労務費の計算; ウ　経費の計算; (3) 原価の部門別計算と製品別計算; ア　個別原価計算と製造間接費の計算; イ　部門別個別原価計算; ウ　総合原価計算; (4) 内部会計; ア　製品の完成と販売; イ　工場会計の独立; ウ　製造業の決算; (5) 標準原価計算; ア　標準原価計算の目的と手続; イ　原価差異の原因別分析; (6) 直接原価計算; ア　直接原価計算の目的と財務諸表の作成; イ　短期利益計画への活用; ３　内容の取扱い; (1) 内容を取り扱う際には，次の事項に配慮するものとする。; ア　企業会計に関する法規と基準の改正などに随時対応して指導すること。また，実務に即した例題を取り入れた学習活動及び会計処理の方法などについて考察や討論を行う学習活動を通して，科学的な根拠に基づいて適切な原価管理に取り組むことができるようにすること。; (2) 内容の範囲や程度については，次の事項に配慮するものとする。; ア　〔指導項目〕の(1)のアについては，製造原価と総原価の違い及び原価要素の分類について扱うこと。イについては，サービス業における原価情報の活用の特徴についても扱うこと。; イ　〔指導項目〕の(2)については，各原価要素の分類及び各原価要素の計算方法と仕訳について扱うこと。; ウ　〔指導項目〕の(3)のアについては，原価計算表の作成，製造間接費の配賦などについて扱うこと。また，製造間接費差異の原因別分析についても扱うこと。; エ　〔指導項目〕の(4)のイについては，工場会計が本社会計から独立している場合の本社と工場間の取引の記帳法について扱うこと。ウについては，製造業における決算の特徴と手続，製造原価報告書の作成方法及び製造業と商品売買業の財務諸表の違いについて扱うこと。; オ　〔指導項目〕の(5)のアについては，シングルプランとパーシャルプランによる記帳法などについて扱うこと。; カ　〔指導項目〕の(6)のアについては，直接原価計算の目的と方法，直接原価計算による財務諸表の作成方法及び全部原価計算による財務諸表との違いについて扱うこと。イについては，原価，営業量，利益の関係を分析する方法などについて扱うこと。