Equipment and Facility Planning

https://w3id.org/jp-cos/UpperSecondary/2018/工業/設備計画

Details

Course Of Study Revision
Upper Secondary School Curriculum Guideline 2018-03 Notification
Listing order of the course of study
120
Type of School
Upper Secondary School
Subject Name
Equipment and Facility Planning
せつびけいかく
設備計画
Source for the English name
Name for the source
Upper Secondary School Curriculum Guideline English Version (Tentative Translation) (2018-03)
Upper Secondary School Curriculum Guideline English Version (Tentative Translation) (2018-03)
高等学校学習指導要領英訳版(仮訳)(平成30年3月)
高等学校学習指導要領英訳版(仮訳)(平成30年3月)
Reference to a curriculum guideline
Upper Secondary School Curriculum Guideline 2018-03 Notification
Upper Secondary School Curriculum Guideline 2018-03 Notification
Related links
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/1417513.htm
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/1417513.htm
Type
Referrence for English name
Referrence for English name
4th Digit Code of Course of Study Item
Y
Fcode Correspond to 4th Digit Code of Course of Study Item
UY
Code of Subject
84QY
Fcode of Subject
A8A4UQUY
Type
Subject

Referred resources

Referred to as 'has a subject' from:
Upper Secondary School Curriculum Guideline 2018-03 Notification
Industry
Referred to as 'Subject' from:
第34 設備計画
1 目標 工業の見方・考え方を働かせ,実践的・体験的な学習活動を行うことなどを通して,設備の計画に必要な資質・能力を次のとおり育成することを目指す。
(1) 設備計画について設備の要素と建築物や社会基盤との関係を踏まえて理解するとともに,関連する技術を身に付けるようにする。
(2) 設備の計画に関する課題を発見し,技術者として科学的な根拠に基づき工業技術の進展に対応し解決する力を養う。
(3) 安全で快適な生活環境における設備を提案する力の向上を目指して自ら学び,工業の発展に主体的かつ協働的に取り組む態度を養う。
2 内容 1に示す資質・能力を身に付けることができるよう,次の〔指導項目〕を指導する。
〔指導項目〕
(1) 住環境と設備
ア 自然環境
イ 室内環境
ウ 流体や熱に関する力学
(2) 設備に関係した建築構造
ア 建築物の計画
イ 建築物の構造
ウ 構造物の力学
(3) 建築物の設備計画
ア 設備計画の概要
イ 各種設備の計画
ウ 機器や配管の所要スペース
(4) 設備の施工
ア 施工管理
イ 設備工事の積算
(5) 建築設備に関する法規
ア 労働安全衛生に関する法規
イ 建築に関する法規
ウ 設備に関する法規
エ 環境に関する法規
3 内容の取扱い
(1) 内容を取り扱う際には,次の事項に配慮するものとする。
ア 設備に関する技術の進展に対応するとともに,省資源,省エネルギーなど環境への配慮及びバリアフリーへの配慮の必要性についても理解できるよう工夫して指導すること。
イ メディア教材を活用し,実習や製図などを通して,具体的に理解できるよう工夫して指導すること。
ウ 〔指導項目〕の(4)のイについては,生徒の実態や学科の特色等に応じて,扱わないことができること。
(2) 内容の範囲や程度については,次の事項に配慮するものとする。
ア 〔指導項目〕の(1)のウについては,水,空気及び熱の流れを扱うこと。
イ 〔指導項目〕の(2)については,建築物の構造及び構造物の力学を設備計画と関連付けて扱うこと。
ウ 〔指導項目〕の(4)のアについては,施工計画,工程管理及び安全管理を扱うこと。
エ 〔指導項目〕の(5)については,建築設備に関する法規の目的と概要を扱うこと。