Network Management

https://w3id.org/jp-cos/UpperSecondary/2018/商業/ネットワーク管理

Details

Course Of Study Revision
Upper Secondary School Curriculum Guideline 2018-03 Notification
Listing order of the course of study
165
Type of School
Upper Secondary School
Subject Name
Network Management
ねっとわーくかんり
ネットワーク管理
Source for the English name
Name for the source
Upper Secondary School Curriculum Guideline English Version (Tentative Translation) (2018-03)
Upper Secondary School Curriculum Guideline English Version (Tentative Translation) (2018-03)
高等学校学習指導要領英訳版(仮訳)(平成30年3月)
高等学校学習指導要領英訳版(仮訳)(平成30年3月)
Reference to a curriculum guideline
Upper Secondary School Curriculum Guideline 2018-03 Notification
Upper Secondary School Curriculum Guideline 2018-03 Notification
Related links
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/1417513.htm
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Type
Referrence for English name
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4th Digit Code of Course of Study Item
K
Fcode Correspond to 4th Digit Code of Course of Study Item
UK
Code of Subject
84RK
Fcode of Subject
A8A4URUK
Type
Subject

Referred resources

Referred to as 'has a subject' from:
Upper Secondary School Curriculum Guideline 2018-03 Notification
Business
Referred to as 'Subject' from:
第20 ネットワーク管理
1 目標 商業の見方・考え方を働かせ,実践的・体験的な学習活動を行うことなどを通して,情報資産を共有し保護する環境の提供に必要な資質・能力を次のとおり育成することを目指す。
(1) 情報資産を共有し保護する環境の提供について実務に即して体系的・系統的に理解するとともに,関連する技術を身に付けるようにする。
(2) 情報資産を共有し保護する環境の提供に関する課題を発見し,ビジネスに携わる者として科学的な根拠に基づいて創造的に解決する力を養う。
(3) 企業活動を改善する力の向上を目指して自ら学び,情報資産を共有し保護する環境の提供に主体的かつ協働的に取り組む態度を養う。
2 内容 1に示す資質・能力を身に付けることができるよう,次の〔指導項目〕を指導する。
〔指導項目〕
(1) 企業活動と情報通信ネットワーク
ア 情報資産の共有の重要性
イ 情報通信ネットワークの形態と通信
ウ ネットワーク機器と周辺機器の種類・機能
(2) 情報セキュリティ管理
ア 情報セキュリティ管理の目的と重要性
イ 人的対策
ウ 技術的対策
エ 物理的対策
(3) 情報通信ネットワークの設計・構築と運用管理
ア 情報通信ネットワークの設計方法
イ 情報通信ネットワークの構築方法
ウ 情報通信ネットワークの運用と障害対応
エ システム監査
3 内容の取扱い
(1) 内容を取り扱う際には,次の事項に配慮するものとする。
ア 情報セキュリティ管理及び情報通信ネットワークの設計・構築と運用管理に関する具体的な事例について多面的・多角的に分析し,考察や討論を行う学習活動を通して,情報資産を共有し保護する環境の提供を担う者としての役割と責任について理解を深めることができるようにすること。
イ 情報技術の進歩に留意して指導すること。また,企業において情報セキュリティ管理及び情報通信ネットワークの設計・構築と運用管理を行う具体的な場面を想定した実習を通して,情報資産を共有し保護する環境の提供ができるようにすること。
(2) 内容の範囲や程度については,次の事項に配慮するものとする。
ア 〔指導項目〕の(1)のアについては,情報通信ネットワークを活用してビジネスに関する情報などを共有することの重要性について扱うこと。
イ 〔指導項目〕の(2)のアについては,機密性などの確保,情報資産に対する脅威の種類,組織的な対策の重要性などについて扱うこと。エについては,災害,事故,外部からの侵入などへの物理的対策について扱うこと。
ウ 〔指導項目〕の(3)のウについては,通信環境を維持する方法,障害対応の方法と原因を特定する方法などについて扱うこと。