Bookkeeping

https://w3id.org/jp-cos/UpperSecondary/2018/商業/簿記

Details

Course Of Study Revision

Upper Secondary School Curriculum Guideline 2018-03 Notification

Listing order of the course of study

156

Type of School

Upper Secondary School

Subject Name

Bookkeeping

ぼき

簿記

Source for the English name

Name for the source: Upper Secondary School Curriculum Guideline English Version (Tentative Translation) (2018-03); Upper Secondary School Curriculum Guideline English Version (Tentative Translation) (2018-03); 高等学校学習指導要領英訳版（仮訳）(平成30年3月); 高等学校学習指導要領英訳版（仮訳）(平成30年3月)
Reference to a curriculum guideline: Upper Secondary School Curriculum Guideline 2018-03 Notification; Upper Secondary School Curriculum Guideline 2018-03 Notification
Related links: https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/1417513.htm; https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/1417513.htm
Type: Referrence for English name; Referrence for English name

4th Digit Code of Course of Study Item

B

Fcode Correspond to 4th Digit Code of Course of Study Item

UB

Code of Subject

84RB

Fcode of Subject

A8A4URUB

Type

Referred resources

Referred to as 'has a subject' from:: Upper Secondary School Curriculum Guideline 2018-03 Notification; Business
Referred to as 'Subject' from:: 第11　簿記; １　目標商業の見方・考え方を働かせ，実践的・体験的な学習活動を行うことなどを通して，取引の記録と財務諸表の作成に必要な資質・能力を次のとおり育成することを目指す。; (1) 簿記について実務に即して体系的・系統的に理解するとともに，関連する技術を身に付けるようにする。; (2) 取引の記録と財務諸表の作成の方法の妥当性と課題を見いだし，ビジネスに携わる者として科学的な根拠に基づいて創造的に課題に対応する力を養う。; (3) 企業会計に関する法規と基準を適切に適用する力の向上を目指して自ら学び，適正な取引の記録と財務諸表の作成に主体的かつ協働的に取り組む態度を養う。; ２　内容１に示す資質・能力を身に付けることができるよう，次の〔指導項目〕を指導する。; 〔指導項目〕; (1) 簿記の原理; ア　簿記の概要; イ　簿記一巡の手続; ウ　会計帳簿; (2) 取引の記帳; ア　現金と預金; イ　債権・債務と有価証券; ウ　商品売買; エ　販売費と一般管理費; オ　固定資産; カ　個人企業の純資産と税; (3) 決算; ア　決算整理; イ　財務諸表作成の基礎; (4) 本支店会計; ア　本店・支店間取引と支店間取引; イ　財務諸表の合併; (5) 記帳の効率化; ア　伝票の利用; イ　会計ソフトウェアの活用; ３　内容の取扱い; (1) 内容を取り扱う際には，次の事項に配慮するものとする。; ア　企業会計に関する法規と基準の改正などに随時対応して指導すること。また，実務に即した例題を取り入れた学習活動及び取引の記録と財務諸表の作成の方法について考察や討論を行う学習活動を通して，適正な取引の記録と財務諸表の作成ができるようにすること。; イ　基本的な会計用語については，英語表記に慣れ親しむことができるよう留意して指導すること。; (2) 内容の範囲や程度については，次の事項に配慮するものとする。; ア　〔指導項目〕の(1)のアについては，簿記の目的，資産や負債などの概念，財務諸表の役割と構造などについて扱うこと。; イ　〔指導項目〕の(2)については，企業における日常の取引に関する主要簿及び関連する補助簿の記帳法について扱うこと。; ウ　〔指導項目〕の(3)のアについては，試算表を作成する方法，売上原価の算定，貸倒れの見積り，収益と費用の繰延べ・見越しなどについて扱うこと。イについては，勘定式の財務諸表を作成する方法について扱うこと。また，精算表を作成する方法についても扱うこと。; エ　〔指導項目〕の(4)のアについては，支店会計が独立している場合の取引の記帳法について扱うこと。; オ　〔指導項目〕の(5)のアについては，３伝票制について扱うこと。イについては，取引の記録と財務諸表の作成の基本的な流れに係る会計ソフトウェアの活用方法について扱うこと。