Geo-environmental Chemistry

https://w3id.org/jp-cos/UpperSecondary/2018/工業/地球環境化学

Details

Course Of Study Revision
Upper Secondary School Curriculum Guideline 2018-03 Notification
Listing order of the course of study
130
Type of School
Upper Secondary School
Subject Name
Geo-environmental Chemistry
ちきゅうかんきょうかがく
地球環境化学
Source for the English name
Name for the source
Upper Secondary School Curriculum Guideline English Version (Tentative Translation) (2018-03)
Upper Secondary School Curriculum Guideline English Version (Tentative Translation) (2018-03)
高等学校学習指導要領英訳版(仮訳)(平成30年3月)
高等学校学習指導要領英訳版(仮訳)(平成30年3月)
Reference to a curriculum guideline
Upper Secondary School Curriculum Guideline 2018-03 Notification
Upper Secondary School Curriculum Guideline 2018-03 Notification
Related links
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/1417513.htm
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/1417513.htm
Type
Referrence for English name
Referrence for English name
4th Digit Code of Course of Study Item
i
Fcode Correspond to 4th Digit Code of Course of Study Item
Li
Code of Subject
84Qi
Fcode of Subject
A8A4UQLi
Type
Subject

Referred resources

Referred to as 'has a subject' from:
Upper Secondary School Curriculum Guideline 2018-03 Notification
Industry
Referred to as 'Subject' from:
第44 地球環境化学
1 目標 工業の見方・考え方を働かせ,実践的・体験的な学習活動を行うことなどを通して,化学技術を活用して環境の保全に貢献する職業人として必要な資質・能力を次のとおり育成することを目指す。
(1) 環境化学について資源及びエネルギーの有効利用や化学技術を活用した環境の保全を踏まえて理解するとともに,関連する技術を身に付けるようにする。
(2) 環境化学に関する課題を発見し,技術者として科学的な根拠に基づき工業技術の進展に対応し解決する力を養う。
(3) 化学技術を活用して環境の保全に貢献する力の向上を目指して自ら学び,化学工業の発展に主体的かつ協働的に取り組む態度を養う。
2 内容 1に示す資質・能力を身に付けることができるよう,次の〔指導項目〕を指導する。
〔指導項目〕
(1) 地球環境と人間
ア 生活と環境
イ 自然環境の保全
(2) 資源とエネルギー
ア 地球と資源
イ 資源の有効利用
ウ 資源の使用と地球環境
(3) 自然環境の調査
ア 環境汚染の種類と原因
イ 環境の分析と調査
ウ 環境評価
(4) 環境の保全と化学技術
ア 環境保全と製造プロセスの改善
イ 環境汚染の処理技術
ウ 廃棄物のリサイクル
(5) 持続可能な社会の構築
ア 環境保全のための取組
イ 環境保全に関する法規
3 内容の取扱い
(1) 内容を取り扱う際には,次の事項に配慮するものとする。
ア 化学技術が地球の環境保全のために重要な役割を果たしていることについて,化学工業に携わる技術者に求められる倫理観を踏まえ考察できるようにするとともに,自然科学的見地から理解できるよう工夫して指導すること。
イ 〔指導項目〕の(3)及び(4)については,生徒や地域の実態,学科の特色等に応じて,適切な題材を選定して扱うことができること。
(2) 内容の範囲や程度については,次の事項に配慮するものとする。
ア 〔指導項目〕の(1)のイについては,自然環境の保全と人間生活や生態系との関わりを扱うこと。
イ 〔指導項目〕の(2)については,資源の有限性,資源やエネルギーの有効利用の必要性,化石燃料の使用による地球環境への影響などを扱うこと。
ウ 〔指導項目〕の(3)のアについては,大気汚染や水質汚濁などの具体的な事例を通して,汚染の種類と原因を扱うこと。イについては,関係法規に基づいた測定法による環境分析技術及び調査方法を扱うこと。ウについては,環境に関する評価方法を扱うこと。
エ 〔指導項目〕の(4)のアについては,環境保全のための製造プロセスの改善を扱うこと。イについては,環境汚染物質の処理技術を扱うこと。ウについては,廃棄物の再資源化の処理技術を扱うこと。
オ 〔指導項目〕の(5)のイについては,環境保全に関する法規の目的と概要を扱うこと。