Ocean Communication Technology

https://w3id.org/jp-cos/UpperSecondary/2018/水産/海洋通信技術

Details

Course Of Study Revision
Upper Secondary School Curriculum Guideline 2018-03 Notification
Listing order of the course of study
178
Type of School
Upper Secondary School
Subject Name
Ocean Communication Technology
かいようつうしんぎじゅつ
海洋通信技術
Source for the English name
Name for the source
Upper Secondary School Curriculum Guideline English Version (Tentative Translation) (2018-03)
Upper Secondary School Curriculum Guideline English Version (Tentative Translation) (2018-03)
高等学校学習指導要領英訳版(仮訳)(平成30年3月)
高等学校学習指導要領英訳版(仮訳)(平成30年3月)
Reference to a curriculum guideline
Upper Secondary School Curriculum Guideline 2018-03 Notification
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Related links
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/1417513.htm
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Type
Referrence for English name
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4th Digit Code of Course of Study Item
D
Fcode Correspond to 4th Digit Code of Course of Study Item
UD
Code of Subject
84TD
Fcode of Subject
A8A4UTUD
Type
Subject

Referred resources

Referred to as 'has a subject' from:
Upper Secondary School Curriculum Guideline 2018-03 Notification
Marine Products Industry
Referred to as 'Subject' from:
第13 海洋通信技術
1 目標 水産の見方・考え方を働かせ,実践的・体験的な学習活動を行うことなどを通して,有線通信と情報通信技術の運用に必要な資質・能力を次のとおり育成することを目指す。
(1) 有線通信と情報通信技術について体系的・系統的に理解するとともに,関連する技術を身に付けるようにする。
(2) 有線通信と情報通信技術に関する課題を発見し,通信の運用に従事する者として合理的かつ創造的に解決する力を養う。
(3) 有線通信と情報通信技術の通信業務への活用を目指して自ら学び,水産業や海洋関連産業の振興や社会貢献に主体的かつ協働的に取り組む態度を養う。
2 内容 1に示す資質・能力を身に付けることができるよう,次の〔指導項目〕を指導する。
〔指導項目〕
(1) 有線通信機器
ア 有線によるデータ通信の基礎
イ 端末設備の技術
ウ ネットワークの技術
エ 情報セキュリティの技術
オ 接続工事の技術
(2) 通信関係法規
ア 電波法及び関係法規
イ 国際通信関係法規
ウ 有線通信関係法規
エ 海事関係法規
(3) 通信英語
ア 無線通信に使用される英語
イ 重要通信の通信文例
(4) 通信交通地理
ア 日本の通信交通地理
イ 世界の通信交通地理
(5) 通信の実技
ア 送受信の実技
イ 通信運用
3 内容の取扱い
(1) 内容を取り扱う際には,次の事項に配慮するものとする。
ア 実験・実習などの体験的な学習活動を通して,船内における有線通信技術と通信業務について具体的に理解できるよう指導すること。
イ 〔指導項目〕の(2)のアからエまで,(3)のア及びイについては,生徒の実態や学科の特色に応じて,それぞれいずれかを選択して扱うことができること。(4)のア及びイ,(5)のア及びイについては,生徒の実態や学科の特色に応じて,選択して扱うことができること。
(2) 内容の範囲や程度については,次の事項に配慮するものとする。
ア 〔指導項目〕の(1)については,端末設備やネットワークの伝送技術,種類,構造などの基礎的な内容を中心に扱うこと。エについては,海上における円滑な通信業務と関連付けた情報セキュリティを扱うこと。オについては,各種ケーブルの製作や保守方法を扱うこと。
イ 〔指導項目〕の(3)のイについては,遭難通信,緊急通信,安全通信などの通信文例を扱うこと。
ウ 〔指導項目〕の(4)のアについては,海上用の無線航行陸上局や主な漁港の配置を扱うこと。イについては,海岸地球局の配置や日本の漁船の主要寄港地を扱うこと。
エ 〔指導項目〕の(5)のアについては,モールス符号による和文・欧文の受信と送信を扱うこと。