(2) 内容の範囲や程度については，次の事項に配慮するものとする。

詳細情報

学習指導要領

高等学校学習指導要領 2009年3月 告示

学習指導要領（一部改正情報）

高等学校学習指導要領 2009年3月 告示

出典

【74V10】高等学校学習指導要領コード 平成21年告示：バージョン1.0 （令和2年11月30日公表）

項番

項番

5296

出典

【74V10】高等学校学習指導要領コード 平成21年告示：バージョン1.0 （令和2年11月30日公表）

Type

項番

学習指導要領テキスト

(2) 内容の範囲や程度については，次の事項に配慮するものとする。

学習指導要領コード

74RE505200000000

告示時期

平成20～21年　告示

学校種別

高等学校

教科等

商業

分野・科目・分類

原価計算

大項目

各科目

項目

内容の取扱い

改正情報

一部改正なし

F学習指導要領コード

A7A4URUEA5A0A5A2A0A0A0A0A0A0A0A0

子

ア　内容の(1)のアについては，原価の意味と分類及び原価計算の目的と種類を扱うこと。

イ　内容の(2)については，材料費，労務費，経費の分類，計算，記帳法及び予定価格を用いた合理的な計算を扱うこと。

ウ　内容の(3)のアについては，原価計算表の作成，原価計算表と製造勘定との関係，製造間接費の配賦及び製造間接費差異の原因別分析を扱うこと。イについては，部門別個別原価計算の基本的な手続の流れを扱うこと。ウについては，総合原価計算の特色及び月末仕掛品原価の計算と記帳法を扱うこと。

エ　内容の(4)のイについては，工場会計が本社会計から独立している場合の本社と工場間の取引の記帳法を扱うこと。ウについては，製造業における決算の特徴と製造原価報告書の作成を扱うこと。

オ　内容の(5)のアについては，パーシャルプランによる記帳法を扱うこと。

カ　内容の(6)のアについては，直接原価計算の方法及び直接原価計算による損益計算書の作成を扱うこと。イについては，売上高，原価，利益の関係を扱うこと。

節番号

(2)

節番号（階層）

第1章 / 第2章 / 第3章 / 第3節 / 第2款 / 第14 / 3 / (2)

テキスト

内容の範囲や程度については，次の事項に配慮するものとする。

Type

学習指導要領の細目