自立活動

https://w3id.org/jp-cos/KindergartenDeptSNES-NC/2017/ねらい及び内容/自立活動

詳細情報

学習指導要領(一部改正情報)
特別支援学校幼稚部教育要領 2017年4月 告示
学習指導要領掲載順
2
学校種別
特別支援学校幼稚部
科目名
Independent Activities
じりつかつどう
自立活動
学習指導要領コード4桁目
2
学習指導要領コード4桁目に対応するFコード
A2
科目コード
85l2
F科目コード
A8A5LlA2
Type
科目等

被参照情報

'関係がある'としての参照元:
自立活動
'科目がある'としての参照元:
特別支援学校幼稚部教育要領 2017年4月 告示
ねらい及び内容
'分野・科目・分類'としての参照元:
自立活動
1 ねらい  個々の幼児が自立を目指し,障害による学習上又は生活上の困難を主体的に改善・克服するために必要な知識,技能,態度及び習慣を養い,もって心身の調和的発達の基盤を培う。
2 内容
(1)  健康の保持
ア 生活のリズムや生活習慣の形成に関すること。
イ 病気の状態の理解と生活管理に関すること。
ウ 身体各部の状態の理解と養護に関すること。
エ 障害の特性の理解と生活環境の調整に関すること。
オ 健康状態の維持・改善に関すること。
(2)  心理的な安定
ア 情緒の安定に関すること。
イ 状況の理解と変化への対応に関すること。
ウ 障害による学習上又は生活上の困難を改善・克服する意欲に関すること。
(3)  人間関係の形成
ア 他者とのかかわりの基礎に関すること。イ 他者の意図や感情の理解に関すること。ウ 自己の理解と行動の調整に関すること。エ 集団への参加の基礎に関すること。
(4)  環境の把握
ア 保有する感覚の活用に関すること。
イ 感覚や認知の特性についての理解と対応に関すること。
ウ 感覚の補助及び代行手段の活用に関すること。
エ 感覚を総合的に活用した周囲の状況についての把握と状況に応じた行動に関すること。
オ 認知や行動の手掛かりとなる概念の形成に関すること。
(5)  身体の動き
ア 姿勢と運動・動作の基本的技能に関すること。
イ 姿勢保持と運動・動作の補助的手段の活用に関すること。
ウ 日常生活に必要な基本動作に関すること。
エ 身体の移動能力に関すること。
オ 作業に必要な動作と円滑な遂行に関すること。
(6)  コミュニケーション
ア コミュニケーションの基礎的能力に関すること。
イ 言語の受容と表出に関すること。
ウ 言語の形成と活用に関すること。
エ コミュニケーション手段の選択と活用に関すること。
オ 状況に応じたコミュニケーションに関すること。
3 個別の指導計画の作成と内容の取扱い
(1) 自立活動の指導に当たっては,個々の幼児の障害の状態や特性及び発達の程度等の的確な把握に基づき,指導すべき課題を明確にすることによって,指導のねらい及び指導内容を設定し,個別の指導計画を作成するものとする。その際,2に示す内容の中からそれぞれに必要とする項目を選定し,それら...
(2) 個別の指導計画の作成に当たっては,次の事項に配慮するものとすること。
ア 個々の幼児について,障害の状態,発達や経験の程度,興味・関心,生活や学習環境などの実態を的確に把握すること。
イ 幼児の実態把握に基づいて得られた指導すべき課題相互の関連を検討すること。その際,これまでの学習状況や将来の可能性を見通しながら,長期的及び短期的な観点から指導のねらいを設定し,それらを達成するために必要な指導内容を段階的に取り上げること。
ウ 具体的な指導内容を設定する際には,以下の点を考慮すること。
(ア) 幼児が,興味をもって主体的に取り組み,成就感を味わうとともに自己を肯定的に捉えることができるような指導内容を取り上げること。
(イ) 個々の幼児が,発達の遅れている側面を補うために,発達の進んでいる側面を更に伸ばすような指導内容を取り上げること。
(ウ) 幼児が意欲的に感じ取ろうとしたり,気が付いたり,表現したりすることができるような指導内容を取り上げること。
エ 幼児の学習状況や結果を適切に評価し,個別の指導計画や具体的な指導の改善に生かすよう努めること。
オ 各領域におけるねらい及び内容と密接な関連を保つように指導内容の設定を工夫し,計画的,組織的に指導が行われるようにすること。
(3)  自立活動の時間を設けて指導する場合は,専門的な知識や技能を有する教師を中心として,全教師の協力の下に効果的に行われるようにすること。
(4)  幼児の障害の状態等により,必要に応じて,専門の医師及びその他の専門家の指導・助言を求めるなどして,適切な指導ができるようにすること。
(5)  自立活動の指導の成果が就学先等でも生かされるように,個別の教育支援計画等を活用して関係機関等との連携を図るものとすること。